テクノロジーの急速な進化によって我々の生活も変化し、便利になっている。スマートフォン1つでドライバーと利用者を繋ぐ配車アプリは、その一例ではないだろうか。代表的なプレイヤーとして、世界488都市で利用可能なUBERや東南アジアで大きなシェアを占めるGrab、最近UBERチャイナ買収で話題となった中国の滴滴出行（DiDi Chuxing）などが挙げられる。ベトナム国内でもUBERやGrabが利用され、滴滴出行（DiDi Chuxing）も数年後にベトナム市場進出が発表されている。

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SankeiBiz「よむベトナムトレンド」

ベトナム靴産業は着実に成長を続けている。統計総局によると、2014年の生産量は約8.6億足で、2010年比で1.46倍の数字だ。背景として国内消費量の増加もあるが、輸出が好調なことが大きい。2014年の輸出額は中国に次いで世界第2位となり、2010年比で約2倍の103億ドルに達している（税関総局）。この額はベトナムの総輸出額の約1割であり、靴産業はベトナムにとって重要な輸出産業であることが分かる。

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ベトナムの観光産業をみると、近年、国内外からの旅行者数、その支出額は共に堅調な伸びを記録している。

国内旅行者数（延べ）は、2014年から2015年にかけて文化スポーツ観光省の行った国内観光促進プログラムが功を奏してか、2015年に5,700万人、前年比1.48倍と劇的な増加を見せた。外国人旅行者数（延べ）も、2015年には790万人で、2005年と比べると2倍超となり、国内旅行者数程ではないが堅実に増加している。ちなみに、外国人旅行者数の内、半数近くは中国を始めとしたアジア諸国が占めている（中国22.4%、韓国14.0%、日本8.5%、ベトナム統計総局）。

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ベトナム小売市場は9,000万人の人口、経済発展を背景として諸外国から注目を集めている。特に2015年からWTO約定により、2015年以降100%外資での小売企業設立が認められた影響もあり、外国からの投資が増え、市場はさらに加速するだろう。

2大都市の小売市場概況を不動産視点から見ることも可能だ。Cushman & Wakefield社の発表によると、2016年Q1時点で一定規模以上の小売向け商業ビルは、ハノイ49施設（15年Q2比8.9%増）、ホーチミン131施設（同12.9%増）となる。「首都ハノイよりもホーチミンの方が商業活動はより活発」とよく言われるが、この施設数の差もそれを裏付けているだろう。

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ベトナム医療サービス市場は経済発展、高齢化を背景に需要が高まっている。保健省の統計によれば、総診療回数は1.22億回超（2014年）、年間医療支出額は2004～2013年にかけてCAGR（年平均成長率）14%で増加し、2013年は106.7億ドル、1人当たりに換算すると111.2ドルとなった。また、2015年に海外で医療サービスを利用した患者数は約4万人（支出額20億ドル）と概算されており、各種需要が増加していることが分かる。

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2016年3月に日本貿易振興機構（JETRO）が「ベトナムにおける外食産業進出の現状・可能性調査」の調査報告書を公開しました。本報告書には、日本食レストランの進出状況、各種許認可・ライセンスの取得方法、進出日系企業のトラブル事例、一般消費者向けのアンケート調査が盛り込まれています。弊社は、JETROから委託され本調査を実施しました。

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JETRO「ベトナムにおける外食産業進出の現状・可能性調査（2016年3月）」

ベトナムはブラジルに次いで世界第2位のコーヒー輸出国であり、2014年の輸出量は165万トン（全世界輸出量の14%）であった。

輸出大国であるベトナムだが、国内市場はどうだろうか。国際コーヒー機関によると、1人当たり年間消費量は1.3kgであり、ASEAN10か国のうち、ブルネイ、シンガポール、フィリピン、ラオスに次いで第5位となる。特筆すべきは消費量の成長速度であり、2008年には約95万袋（60kg/袋）、2011年には約160万袋、2014年には200万袋超となっており、6年で倍増している計算だ。レギュラーコーヒーとインスタントで分類すると、後者は市場の3分の1を占め、規模は2013年約3.8億ドル。シェアで見ると、Nestle Vietnamが33%、Vinacafe Bien Hoaが33%、Trung Nguyenが18%、Viet Thaiが5%であった（ユーロモニター社）。

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有料放送市場はいくつかの課題を抱えながらも、人口、収入の増加を背景としたニーズの増加を受け、堅調に成長を続けている。

情報通信省の報告によると、2015年の同市場は契約数990万件、売上は約4.6億ドルとなる。2015年までに世帯の3分の1が有料放送サービスに加入するという政府の開発目標が掲げられており、それが達成されている形だ。2010～2014年にかけて、有料放送の料金収入はCAGR（年平均成長率）22%を記録した。さらに、政府は「公共情報の強化」、「メカニズムや法的な枠組みの改善」、「投資資本の動員」、「サービス品質向上」の4つを柱とした政策を通じて、2020年までに世帯の60%から70%が有料放送サービスに加入することを目標としており、放送事業者にとっては追い風の環境が築かれている。

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JETROの調査によると、ベトナムの映画市場の規模は、興行収入では2013年に5,700万ドルであった。前年比約30%増で急増しており、豊富な人口（9,000万人）、経済成長、また近隣諸国と比較して市場規模が小さいことを理由に、今後も市場が拡大していくことが予想されている。

映画館利用について消費者実態を把握するため、2015年8月、20～30代の若年層を中心にオンラインアンケート調査（男性750名、女性708名、ハノイ・ホーチミン60%、その他40%）を実施した。

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